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シーフードマイスターの制度
シーフードマイスターの制度
シーフードマイスター制度の設立
- 私ども日本食育者協会は、食育を通して一次産品(農林水産物)の普及・地産地消の推進等を行うこと、さらにその活動を行う方々を支援する組織として2006年に誕生し、2009年3月、一般社団法人として新たな出発を致しました。
近年、日本型食生活への回帰を目指す動きが高まり、一般生活者のシーフードへの関心も徐々に高まりつつあります。しかしながら、解決の困難な様々な問題を抱える中、その速度は遅く広がりもわずかとなっています。
この間、健康食という観点から世界においてシーフードの需要はますます大きくなり、供給に窮する場合も見られるようになってきました。さらに日本の漁業は老齢化やコスト高等の二重三重の困難に喘ぎなかなか糸口が見つけられずにおります。 - こうした社会状況の中、シーフードへの関心を高め、シーフードの普及を行う最良のポイントは生産・流通と生活者との接点、つまり小売現場や食育イベント等にあると私どもは考えています。
- シーフードの減退要因として食生活の変化や価格の割高感、子供の魚離れなどがよく挙げられます。
しかしながらそれらの多くは直接的な要因ではなく、シーフードの減退は、むしろ生活者におけるシーフードの目利きや利用法・調理といった「食の知恵」の不足に起因していると私どもは考えています。 - 「食の知恵」とはシーフードの目利き(美味しいものはどんなもの・いつ、何が美味しいの)と、その利用(どう調理したらいいの・どう食べたらいいのなど)に関することがらを意味しています。
食の知恵は元来、家庭生活の中で知らず知らずの内に伝承され身に付けて来たものですが生活の変化等からその流れが変わり、その知恵も失われつつあります。 - 食の知恵を持ち、シーフードが身近な食材となりいつも美味しく食べられること。
これを私どもは「シーフードの日常化」と呼んでいますがこのシーフードの日常化を進めることが今最も重要なことと考えています。
このシーフードの日常化を進めるためには、「食の知恵」を再度広く普及させていく必要があります。
又シーフードの普及を妨げる具体的要因としては、臭い、骨の問題、手間が掛かるといった問題もあります。これらを解決する知恵を広めることも必要でしょう。 - これら日常化を勧めるための行動は、生産・流通と生活者との接点である流通小売りの現場等で行うことが最も効果的です。
- しかしながら厳しい販売競争に追われる流通の現場においてはこの活動は難しく、又その方法等についても議論されませんでした。
そこで私どもは流通の現場等でその知恵を普及させ、シーフードの魅力を伝える人の育成が必要と考えシーフードマイスター制度を作りました。
シーフードマイスターの特徴
従って私どものシーフードマイスター制度につきましては下記のような特徴を持っております。
- 食育という視点からこの制度の成立・普及を図っていること
- 生産・流通と生活者との接点、を主な活動領域として活躍する方々を育てていく事
- 魚介類の専門家や学者を育てるのではなく、流通現場等においてシーフードの魅力を伝えながら販売を行い、魚食の普及を行う人、実務者を育てていくこと。
- まず自ら、「食の知恵」学び、確認し(自分への食育)、そしてその魅力を伝えていく(周
りへ食育)、のために必要な講座を受けてもらい実践に役立ててもらいます。 - 厳正な試験を行い、合格者にのみ資格を認定します。シーフードマイスターは当協会の所有する商標権であり、資格取得者以外はこの名称を使えません。
- シーフードは各地域の事情や特徴を大きく反映することから、講義内容も地域ごと
にこれを反映しています。 - 資格取得後も、スキルアップのためにSMC(シーフードマイスターカンファレンス)
が中心となりセミナーや検討会等を行っています。
資格取得の効果
団体にて資格取得をされた企業様からは
- 資格取得者の商品提案力が上がって販売力が向上した。
- 他社との差別化ができ、お客様の固定化につながった。
- 企業イメージが上がり、ブランド戦略の一つになった。
などうれしい報告を頂いております。
又、生産者団体、公共団体の皆さまからも
- 地産地消や食育の推進等の活動に自信を持って取り組めている。
- シーフードを通した地域の活性化に役立っている。
- 商品のPRや広報活動に誇りと自信をもって臨める。
などの報告もあります。
各企業様、関連団体の皆さま、厳しい、先の見えないこの難局を乗り切るためにも原点に立ち返り、生産・流通と生活者との接点、販売現場を重要視頂き、その人材育成の効果的な手段としてシーフードマイスター制度を御活用いただければ幸いです。
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